企業の方

企業の方

当研究所では、企業の方に向けて、以下の3つの柱を掲げてサービスを提供させていただいております。

1つ目は「予防」の視点です。

休業に至ったり、病院に行かざるを得なくなる前に、日頃から従業員の方々に対してメンタルヘルス対策を行い、メンタル不調にならないよう予防の視点をご提供します。具体的には、予防教育を目的とした社内研修を開催させていただくことができます。主に、健康的に働くことのできている従業員の方々に対して、今の調子を維持していくうえでさらにどのような工夫ができるのか、あるいは不調のサインにはどんなものがあるのか、サインに気づいた時にはどのように対処するがよいのか、など、ご要望に応じてご紹介させていただきます。事前にそうした知識をもつことによって、日常的に予防のために何ができるのか、その意識付けを強化することができ、さらに不調のサインにも早い段階で、自発的にいち早く、気づくことができるでしょう。

2つ目は「メンタル不調が生じた社員の方への支援」の視点です。

よくお聞きするのは、メンタル不調が生じている従業員の方々に対して、会社としてもその方にどのように接してよいのか、どんな仕事を割り振ればよいのか困ってしまう、などのお声です。そうした不調の代表的な原因として、うつや発達障害があげられますが、では、その方が医療機関の受診を望むのかどうか、受診し、薬物による治療が開始したからといって、仕事が順調にできるようになるのかどうかという懸念は出てくるかと思われます。そういう場合には、一つに、その方のメンタル不調の背景に何があるかを、医療機関にかかる前に、心理テストや行動の観察などを通して、具体的なデータをご提供させていただくことができます。そのうえで、医療機関の受診をお勧めしたり、適切な支援機関をご紹介したりさせていただきます。なお、当研究所に継続的に来ていただくなかで、ご本人がご自身の苦手とされる領域を認めつつ、会社に適応するための工夫を身につけるカウンセリングを実施することも可能です。ご希望に沿ったお手伝いをさせていただければと考えております。

3つ目は「福祉領域との連携」という視点です。

重大なメンタル疾患をお持ちの従業員の方の場合には、長い目で見たときに、このまま会社で働き続けるよりは、一時的に福祉の支援を受ける中で、その方に合った働き方を見つめ直すことが役に立つことがあります。では、どういった福祉の機関でのリハビリが適切であるのか、どういう手続きを経て、従業員の方をその福祉の機関につなげることができるのか、分からないという声をお聞きします。そうした場合、当研究所を通して、その従業員の方に適した福祉の機関をご紹介し、その方がその機関で職場復帰に向けて何を目標とし、どんな支援を受けることになるのか具体的にご説明させていただきます。また、必要があれば、一緒にご同行させていただき、会社として福祉領域でのリハビリのニーズがある方をつなげる福祉の機関にどういった場所があるのかを考えさせていただくこともできます。

当研究所では、企業を対象としたサービスがございます。従業員の方からはもちろんのこと、さまざまな管理職の方々や人事労務をご担当の方々からのご相談も承っております。
現在、下記のメニューをご用意しています。

個別相談(企業の方)

心理テスト(企業の方)

夜活(特性がある方向けトレーニング)

研修・セミナーのご依頼

就労移行支援事業所の方へ

健康経営について