臨床心理士とは

臨床心理士とは

「臨床心理士」とは、臨床心理学にもとづく知識や技術を用いて、人間の“こころ”の問題にアプローチする“心の専門家”です。

臨床心理士は、クライエント自身の固有な、いわばクライエントの数だけある、多種多様な価値観を尊重しつつ、その人の自己実現をお手伝いしようとする専門家なのです。

臨床心理士に求められる専門行為とは、

  1. 種々の心理テスト等を用いての心理査定技法や面接査定に精通していること。
  2. 一定の水準で臨床心理学的にかかわる面接援助技法を適用して、その的確な対応・処置能力を持っていること。
  3. 地域の心の健康活動にかかわる人的援助システムのコーディネーティングやコンサルテーションにかかわる能力を保持していること。
  4. 自らの援助技法や査定技法を含めた多様な心理臨床実践に関する研究・調査とその発表等についての資質の涵養が要請されること

などです。

また、こうした4種の業務について、さらなる自らの心理臨床能力の向上と、高邁な人格性の維持、研鑽に精進するために、「臨床心理士倫理綱領」の遵守、5年ごとの資格更新制度などが定められています。

なお、当協会が設立され、臨床心理士の資格認定がスタートしたのは昭和63(1988)年です。平成30(2018)年4月1日現在で34,504名の「臨床心理士」が認定されています。

活動に当たって多くの臨床心理士は、一般社団法人日本臨床心理士会、居住地・勤務地の各都道府県臨床心理士会、および関連学術研究団体などに入会登録し連携を図っています。

日本では、心理職には国家資格が存在しない一方(平成30年度から公認心理師法が施行され、平成31年度から公認心理師の資格を持った専門家が活動を始めます)、民間の心理学関連資格は多数存在します。その中で臨床心理士資格は、知名度・取得難易度ともに最も高いものとされ、文部科学省の任用規程により全国のスクールカウンセラー(学校カウンセラー)の資格要件とされているほか、国境なき医師団日本支部においてメディカルスタッフの資格要件として掲げられているなど、公的にも活用されている資格です。また、国が高度専門職業人養成のため創設した専門職大学院には、法科大学院(ロースクール)、経営大学院(ビジネススクール/MBA大学院)などとともに、臨床心理分野に特化した臨床心理専門職大学院が開設されています。

このように高度な養成課程に基づいた公的活用が行われる資格であることから、国公私立や小中高大などを全て含む教育機関、医療機関(総合病院、精神科・心療内科、小児科等)、行政機関(保健関連機関、福祉関連機関等)、司法機関(裁判所、矯正施設、刑事施設、捜査機関等)、民間企業(健康管理部門、メンタルヘルス対策部門、ハラスメント対策部門等)、研究機関(大学院、シンクタンク等)など様々な分野の各心理職においても資格要件とされているところが多く、心理判定員などの公務員心理職採用試験においても資格要件もしくは優遇条件・重視条件などとされるほか、教員採用試験においては、小学校教員・中学校教員・高等学校教員・特別支援学校教員・養護教諭・栄養教諭などの区分にかかわらず、採用試験の合計得点に、あらかじめ規定された加点上限の最大程度までの加点を可能とするなど、評価実績の該当資格として掲げる自治体があります。

参照:日本臨床心理士資格認定協会

臨床心理士になるには

臨床心理士資格取得までの通算の養成・教育・研究期間は、学部課程から数えると、「第1種指定大学院」「専門職大学院」へ入学した場合は最短で7年間(学部課程4年間+大学院課程2年間+臨床心理士資格審査受験年度。資格交付は8年目)、「第2種指定大学院」へ入学した場合は最短で8年間(学部課程4年間+大学院課程2年間+有給臨床実務経験1年間+臨床心理士資格審査受験年度。資格交付は9年目)を要します。

精神保健福祉士

精神保健福祉士とは、1997年に誕生した精神保健福祉領域のソーシャルワーカーの国家資格です。神科ソーシャルワーカー(PSW:Psychiatric Social Worker)という名称で1950年代より精神科医療機関を中心に医療チームの一員として導入された歴史のある専門職です。社会福祉学を学問的基盤として、精神障害者の抱える生活問題や社会問題の解決のための援助や、社会参加に向けての支援活動を通して、その人らしいライフスタイルの獲得を目標としています。

参照:公益社団法人 日本精神保健福祉士協会

社会福祉士

社会福祉士は、専門的知識及び技術をもって、身体上若しくは精神上の障害があること又は環境上の理由により日常生活を営むのに支障がある者の福祉に関する相談に応じ、助言、指導、福祉サービスを提供する者又は医師その他の保健医療サービスを提供する者その他の関係者との連絡及び調整その他の援助を行なうこと(以下「相談援助」といいます。)を業とする者で、一定の受験資格を有する者が、国家試験を受験し、これに合格した者が所定の登録を受けることにより、社会福祉士の資格を取得することができるものです。

参照:公益財団法人 社会福祉振興・試験センター